杖を選ぶときのポイント

中でも杖は、使用する人によって長さや太さなどが違うので種類も豊富にあります。

ご自身に合ったものを選ぶことが一番ですから専門家などに聞いてみることをお勧めします。

杖の重要部分

杖にとって重要な部分は、先端のゴムの部分と言われています。

一般的にこのゴム部分は、クラッチ用とステッキ用、ハンドクリップ用の３種類があります。

ゴムは良い点としてすぐに交換できるという点があるものの、時間とともに劣化やすりへるものですからある程度の期間が経過したら付け替える必要もあります。

この交換を怠ると、杖としての機能を果たさなくなるばかりではなくグリップ力の低下から思わぬ事態を招くこともあるかもしれないので、注意が必要です。

杖には、折りたたみ傘のような伸縮性があるタイプと、伸縮性のないタイプがあります。

柄の部分は、アルマイト塗装という傷が付きにくいように加工されているものが多く、軽くて頑丈なアルミ製のものがほとんどです。

ハンドクリップが付いているものは、脇と手を使って体を支えるタイプの杖で、アームカフが付いているものは、腕で体を支えるタイプの杖になります。

杖の価格

杖の価格は、１万円を超えるほどの高額なものから２０００円程度の低額なものまであります。

クラチッチとステッキでは、複雑なつくりのクラッチのほうが高いというような価格の違いはあるものの、高いからといって良いわけでもなく、逆に安いからといって悪いわけでもありません。

大切なことは、ご自身の生活スタイルや体に合ったものを選ぶことではないでしょうか。

ご自身で決められない場合は医師やケアマネージャーなど専門の方にアドバイスを受けましょう。

車椅子の選び方

アルミ製でできているものとスチール製でできているものがあり、使用する本人だけではなく介護する人にとっても配慮されたつくりとなっています。

選び方としては、介護のレベルによって必要な機能が備わっている車椅子を使用することをお勧めします。

最近の車いすには、使用する本人だけではなく介護する人も使用可能なブレーキが付いているものが多くなっています。

介助用のブレーキと言いますが、突然の事故や異変などが起きた時にすぐ反応できますから、このブレーキがあることで介護する人にも介護される人にも安心材料となるでしょう。

介護用品は、普段の生活で使うものですから、いくつもの機能も付随したものの方が人気です。

トイレット・シャワー用の車椅子は、耐水性もありますし、椅子の脚部分に４つのキャスターも付いていますので移動にも大変便利です。

つくりとしては、座る部分の中央に穴がありそれによって用をたすことができるわけです。

頑丈な作りであるものの、お風呂場などに移動させるときの介護する側のことも考えてあり、軽量で扱いやすいものが多いです。

介護とは、介護される側だけの立場にたったものではなく介護する立場も考えてあるものが介護用品と言えるのではないでしょうか。

そのどちらかの立場を無視したものは、ただの用品でしょう。

靴は毎日の生活に欠かせないものです

介護用品の靴は、寒い時期なら保温性の高いものというように季節によって、または足の状態によって比較的頻繁に購入する機会が多いものではないでしょうか。
介護用品の靴の価格としては、高いものでも１万円はかからず、７千円ぐらいで購入できます。

靴の種類

靴の種類としては、大きく分けると屋内用と室内用がありますが、どちらにも共通することは軽量感です。

また、履きやすさも重要視されており、足の疾患によって、患部を圧迫させないように例えばつま先だけは覆わないように履けるようなタイプものや足全体を包み込むタイプのものなどがありますので、介護を受ける方に合ったタイプの靴を選ぶとよいでしょう。

介護用品の必需品とも言える靴を購入する場合のおすすめの会社をご紹介しておきましょう。

バンジー社、アサヒコーポレーション、暮らし生き活き社です。他にも、最近ではインターネットによって安く手軽に購入することができます。

インターネットをつかって、「介護用品」と検索するだけで、介護専門に取り扱っている会社を見つけることが出来るでしょう。

介護用品を専門に扱う会社の場合は、返品なども受け付けてくれるところがほとんどですし、靴だけではなく、他の介護用品も見つけることができますし、新たな情報入手も可能ですから、ぜひ一度検索してみてはいかがでしょうか。

靴は毎日の生活に欠かせないものですから、使う方の足にぴったりフィットしたものを購入したいものです。

足に合っているかどうかは、実際に履いてみることが一番でしょう。

介護用品のトイレを扱う会社

介護の状態によって必要とする形状や場所は違うものの必ず必要なものです。

ポータブルトイレを貸与する場合の約９割近くは、介護保険から支給されます。介護の専門家であるケアマネージャーの指示を仰いで、ご自身に合ったタイプのトイレを見つけましょう。

介護用品のトイレを扱っているところは、ＴＯＴＯやナショナル、セキスイなどが積極的に介護支援をしている会社として挙げられます。

介護支援をしている会社は、講演会や意見交換会も定期的に開催しておりユーザーの立場を考えながら商品を開発しているので、そのような取り組みをしている会社のトイレは安心して使うことができるのではないでしょうか。

トイレだけではなく、実際腰掛ける便器や手洗いの場所などの改善も必要になることが多いですが、気持よく気分よく生活するために、介護を必要とする人にも介護する人にも必要性のあるリフォームです。

トイレの移動が、ちょっとしたリハビリになることもありますので生活しやすいトイレになるように工夫したいものです。

最近では、トイレも毎年リニューアルされ介護を必要とする人にも必要ない人にも、どんな人にも使いやすいものが出てきていますので、インターネットを利用して調べたりショールームに足を運んで新しい情報を入手することをお勧めします。

せっかくリフォームするのですから、トイレの壁紙なども変えて気分も一新してみてはいかがでしょうか。

介護用品の手すり

健康な人にとってはなくても困らない手すりも、介護を受けているような人々にはなくてはならないです。

ベッドのまわりにつければ、車椅子とベッドとの移動がスムーズにいきますし、トイレのまわりにつければ用を足す際の負担が少なくなります。

さて、介護用品の手すりはトイレまわりで使う足付きのものや歩行の訓練用に廊下につけるもののことですが、この手すりの取り付けは、特別な工事を必要としないために安易につけられます。

かといってご自身でつけることは難しいので専門の方に取り付けてもらうことをお勧めします。

介護を必要とする度合いで支給額は変わるものの、手すりのレンタル費用の約９割が介護保険から支給されます。

また、壁や廊下などの広い範囲に手すりが必要な場合にも介護保険の住宅改修費を使って設置してもらうことができます。

工事費用の20万円までが支給されますが、そのうちの２万円は自己負担金として支払わなければなりません。

つまり、介護保険から９割で自己負担として１割かかるのです。

ケアマネージャーの意見書が必要となりますが、少ない負担額で自宅の改修ができますのでぜひ申請してみましょう。

地方の市町村によっては助成金を出しているところもありますので、お住まいの市町村に確認してから手すりの設置をすることをお勧めします。

介護用品の購入方法

介護用品の購入方法として一番のおすすめ方法は、インターネットなどを使っての通販で購入することです。

介護を受けている人のほとんどが外出がままならないわけですし、かといって介護している人には選びに出かける時間の余裕がないでしょう。

欲しい物が見に行った際にすぐに見つかるとも限りませんから、簡単にスピーディーに検索できるインターネットを使うことがお勧めです。

また、通販と同様にカタログで選んでもよいでしょう。用途ごとに分かれているカタログを使いますと、インターネットに不慣れな方にも簡単にわかりやすく介護用品を選ぶことができるからです。

実際にお店に赴いて、目でみて触って確かめてからの購入が一番ですが、物によっては現物確認できなかったり色々ありすぎるが故に決められず、時間ばかりが過ぎてしまうこともありますので、通販やカタログを利用することをお勧めします。

介護用品を通販やカタログで選ぶ場合は、ケアマネージャーなどの介護のプロに見せて一緒に選ぶこともできますので、見てきたものを説明して考えてもらうよりは伝えやすいのではないでしょうか。

支給対象者

支給対象者になるためには、介護認定が必要です。

介護認定は、介護保険被保険者が介護の必要性があるという内容の意見書を主治医に出してもらい、その意見書を役所に提出する必要があります。

要介護の度合いが決まり、介護の必要があると認められた場合介護用品のレンタルというサービスを受けることができるのです。

介護用品を利用するには、まずケアマネージャーから介護用品の提案を受けた福祉用具貸与専門相談員が介護用品を必要とする人の自宅に来てもらう必要があります。

そこで介護用品について詳しく聞き、しっかり応対してもらうことができます。

また、ケアマネージャーに在宅支援をしてもらっていない場合は、福祉用具レンタルを行う会社から直接ケアマネージャーを紹介してもらうことも可能ですし、福祉用具レンタルを行う会社から介護保険の申請をすることもできますので心配はいりません。

いずれにせよ、介護の救世主ともいえる介護用品をレンタルする場合には、手続きが必要になります。

この手続きをすることによって、介護用品のレンタル代の負担額も変わってきますので、しっかり事前に確認しておくことをお勧めします。

介護支援サービス情報センターの業務内容

まず、介護支援サービス情報センターの業務内容については、次の4点が挙げられます。

１．システムの開発や管理をすること

介護サービス情報公表システムを更に改善させ、より使いやすいシステムに、そして、よりよいものとするために情報を分析したり、集積するシステムを開発管理することが目的です。

開発のように日々新しいものを取り入れる努力、それをまとめる管理は欠かせません。

介護サービス情報の「公表制度推進協議会」を設置し、各都道府県や各支援センター、または国で構成される制度によって連携を強める目的があります。連携する規模が大きくなるほどその力も増していきます。

３．調査研究体制を構築すること

基本的な調査結果やモデル事業の検証などの結果、評価結果などの介護についてのサービス情報を使って分析を行うことが目的です。分析することにより偏りなどに気づくことができます。

４．調査結果の均質性の確保をすること

全国的に実施される調査が均一のものとなるようにすることが目的で、調査員養成研修の支援のひとつでもあります。

このように以上４点の活動を行うに当たって、第三者機関から意見を求めるために介護サービス情報公開支援センター運営委員会が設置され、都道府県で実施する公表システムが統一されているのです。

介護サービス情報公表システムとは

介護サービス情報の公表といっても、原則として事業所や施設の開所1年目は基本情報のみの掲載となり、２年目以降から調査情報が掲載されます。

サイトの内容としては、都道府県内の介護サービス施設や介護サービス事業所が提供しているサービスの内容や運営状況などの情報を公表しているもので、この介護サービス情報公表システムによって介護を希望している方々が施設を選択する際に活用することができるわけです。

希望するサービスがあるかどうかや、施設の経営状況は大丈夫かというような情報を得た上で介護サービス施設や事業所を安心して利用できるわけです。

経営状況と施設の本質はイコールではないでしょう。あくまでも参考程度ということになります。

また、介護サービス情報公表システムではサービス内容や運営状況の他、基本的な情報と調査に基づいた情報が公開されます。

調査に基づいた情報とは、介護サービス施設や事業所を各都道府県で事実かどうかの確認調査に基づいた情報ですから真実味はあるでしょう。

参考になるシステムではありますが、数字や言葉にしたものと本当のものは違うこともあります。

システムをあくまでも情報のひとつとして活用することをお勧めします。

介護サービス受けるには

訪問調査は、本人と家族から自宅での生活状況についての聞き取り調査を行うもので、市から委託を受けた調査員が聞き取り調査を行います。

主治医の意見書は、介護サービスを希望する方の担当主治医に心と体の両面についての状況について作成してもらいます。

もしも、主治医がいない場合は、市が指定した医師の診断を受ける必要があります。

■認定調査の種類

認定調査の種類としては、訪問調査の特記事項や医師の意見書、コンピュータ判定があり、この結果を基にして介護サービスの要介護状態区分の判定が行われます。
この際の審査は、介護認定審査会で行われます。

介護認定審査会とは、非該当、要支援、要介護１から５までの区分に分けて認定するところで、審査結果は認定結果が記載された保険証と認定通知書によって届けられます。

この結果が基になるわけですが、不満がある場合には県の介護認定審査会へ異議の申し立てをすることもできます。

介護サービスとは、家族や介護を希望する本人が介護保険課に申請するものですが、寝たきりなどで申請できない状況の場合は居宅介護支援事業者や介護保険施設に申請を代行してもらうこともできますので、心配はいりません。

認定結果が出ましたら、その結果を基にして市町村役場に居宅サービス計画作成依頼届書を提出し、ケアマネージャーに介護サービス計画を作成してもらいます。

要支援、要介護ごとに限度があります

さて、在宅介護サービスにはある程度の費用が支給されますが、支給額は要支援、要介護ごとに限度があります。

■要支援限度額

要支援1の場合は、49,700円。
要支援２の場合は、104,000円。

■要介護限度額

要介護１～5の場合は、165,800円～358,300円。

このように要介護、要支援の状態区分によってそれぞれ支給限度額が異なり、サービスを限度額以上利用した場合は全額利用者の負担となります。

利用者の自己負担は通常１割ですが、月によってはその合計金額が高額になることもあります。

高額介護サービスとは、上限額を超えた場合申請によって支給される費用のことです。

施設サービス費などの食費や生活費、住宅改修費用や福祉用具購入費用の１割負担分などは高額介護サービス費の対象にはなりません。

■具体的な上限額は、下記のようになります。

①上限額15,000円
・生活補助受給者や老齢福祉年金の受給者で世帯全員の住民税が非課税の場合。

②個人での上限額15,000円
・世帯全体の住民税が非課税でその合計所得金額や課税年金収入額が800,000円以下の場合。
・老齢福祉年金受給者の場合

③上限額24,600円
世帯全体が住民税非課税で②に当てはまらない場合。

④上限額37,200円
①～③に当てはまらない場合。

医療費控除対象とは

①居宅サービスの費用に関する自己負担額が対象費用となります。この場合は、介護保険給付の対象となる自己負担額に限られます。

②訪問介護や訪問入浴介護、通所介護が居宅サービスの対象となり、利用者の自己負担額の全額が医療費控除の対象となります。
訪問介護の場合は、洗濯や料理や掃除などの家事の援助中心のサービスを受けている場合は対象外となりますので注意してください。

③居宅サービスを利用している場合は、事業者から利用者に対して領収書が発行されます。介護サービスに関係する費用が控除の対象となり、領収書には控除の対象額が記載されますので、大切に保管しておきましょう。

④訪問看護や訪問リハビリテーション、通所リハビリテーション、短期入所療養介護、居宅療養管理指導などを利用する要介護者が対象者となります。
訪問看護の場合は、医療保険法や老人保健法の訪問看護の支給に関係するものが含まれます。

これらは、居宅介護サービスに記載されております。

介護保険法は、平成12年4月に施行されました。

それに伴いまして、介護保険法第7条5項に規定する居宅介護サービスについても医療費の範囲内として含まれることになりました。

介護の度合いによっては対象範囲が違いますので、対象金額も変わるわけですが、医療費控除として介護サービスが含まれたことは、これからもっと深刻化する高齢化社会のことを考えれば当然のことと言えるでしょう。

小規模多機能型居宅介護施設のメリット・デメリット

この定額制のサービスによって何度でも利用することができますから、使い方によっては大変お得感を得られるものではないでしょうか。

また、１か所で利用する複合型の介護施設ですから介護を必要とする高齢者が住み慣れたところで余生を送るには最適と言えるでしょう。

住み慣れた土地には、長きに渡り馴染んだ生活環境や人間関係がありますので、メンタル面にも負担が少ないと考えられています。

しかし、デメリットもあります。小規模多機能型居宅介護に登録してしまいますと、他の介護サービスを利用することができなくなるという点です。

これにより、今までケアマネージャーの介護を受けていた場合は、引き続いての介護サービスを受けることができなくなります。

ですから、登録をためらっているというケースも多々あり利用者の定員が満たない介護施設も多いと言われております。

また、小規模多機能型居宅介護施設は、介護保険から支払われる報酬が少ないと言われておりますので経営も厳しいものとなっています。

小規模多機能型居宅介護施設の中心はデイサービスと呼ばれている通所施設や、ショートステイなどです。

利用者の介護の度合いや状態によって、自身に合ったサービスを選ぶことができます。

また、平成18年4月に改正された介護保険制度によって１年３６５日、24時間対応の地域密着型介護施設も創設されました。対象は認知症の方ですが、認知症以外の方の利用も可能な施設です。

１つの介護施設の受け入れ人数は限られており人数は２５名と決められていますので、介護スタッフの目が行き届き高齢者は細かなサービスを受けることができるでしょう。尚、利用するには登録が必要です。

介護施設管理者の役割

医療介護ネットワーク協同組合では、このような柔軟性や経営ノウハウを持ち合わせた人材を育成するために、管理士の認定試験制度を導入しました。

２００８年の６月に第一回認定試験が開かれました。

東京都と大阪の２つの都市でしか開催されなかったのですが、今後は認定試験の輪を広げていくためにも全国的に実施することが予定されており、介護施設管理士はこれから増えていくでしょう。

活躍の場が広がり、介護の現場がまた少しでも改善されることが望まれます。

介護サービスと経営のバランスも考えていかなければなりません。

つまり、介護施設管理者とは施設の管理をする必要があるのです。

慈善事業のように、無報酬で介護していければ経営のことなど考えなくてもよいのでしょうが、経営していかねばならない以上はある程度のお金を工面していかなければなりません。

施設を運営するお金ばかりではなく、そこで働くスタッフの生活もかかっているからです。

時には苦渋の決断を迫られることもあるでしょうし、細心の注意が必要な決断もあるでしょう。

介護施設管理者には、専門的知識や経営学だけでなく強い精神力も必要ではないでしょうか。